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地盤調査で改良が必要と言われたら?費用の目安と工法の選び方|愛媛の注文住宅

2026.09.13

地盤改良が必要と言われたら?費用の目安と工法の選び方。愛媛県西条市の工務店DAIYAHOMEが施工した和風平屋の外観

土地が決まり、いよいよプランの打合せ——というタイミングで届く「地盤調査の結果、改良工事が必要です」という連絡。金額を聞いて、思わず言葉に詰まってしまった。そんなご相談を、私たちもよくいただきます。

この記事では、愛媛の工務店DAIYAHOMEが、地盤調査で何がわかるのか、改良が必要と判断される理由、工法ごとの費用の目安を、法令と公開データをもとに整理します。予算の見通しを立てるための材料としてお使いください。

結論

地盤改良の要否は、土地の良し悪しではなく「地盤の強さ」と「建てる建物」の組み合わせで決まります。基礎の形は法令(告示)で地盤の許容応力度ごとに定められており、工事費は工法によって30万円台から200万円前後まで幅があります。だからこそ、土地を探す段階から「改良費が出るかもしれない」と資金計画に織り込んでおくことが、いちばんの備えになります。

01地盤調査で何がわかる?SWS試験という標準的な調べ方

戸建て住宅の地盤調査で最も広く使われているのが、スクリューウエイト貫入試験(SWS試験)です。先端がドリル状になったロッドに荷重をかけ、地面にねじ込みながら「どれくらいの力で、どれだけ沈むか」を深さごとに記録していきます。

この試験方法はJIS A 1221として規格化されています。2020年の規格改正までは「スウェーデン式サウンディング試験」と呼ばれていた試験で、名称が変わっただけで中身は同じもの。略称の「SWS試験」も変わりません。古い資料と新しい資料で呼び名が違うのは、このためです。

調査では通常、建物が建つ範囲の四隅と中央の5か所程度を測ります。同じ敷地でも場所によって強さが違うことがあり、「敷地の中でどこが弱いか」まで見えてくるのがこの調査の価値です。このデータから地盤の強さ(長期許容応力度)を算定し、基礎の形と改良の要否を決めていきます。

西条市の和風平屋の全景。切妻屋根の妻面の前に大きな庇屋根を張り出し、土間へ通じる深い軒下をつくっている
和風平屋(西条市・当社施工)。瓦屋根か金属屋根か、平屋か2階建てかでも建物の重さは変わり、地盤への負担も変わる

02基礎の形は地盤が決める|告示が定める3つの区分

「基礎の形は好みで選べるのでは?」と思われるかもしれませんが、実は法令で枠が決まっています。建築基準法施行令第38条を受けた平成12年建設省告示第1347号が、地盤の長期許容応力度に応じて選べる基礎の種類を定めているのです。

地盤の強さで選べる基礎が変わる(平成12年建設省告示第1347号)30kN/㎡ 以上布基礎・べた基礎・基礎ぐい いずれも選べる強い20kN/㎡ 以上 30kN/㎡ 未満べた基礎・基礎ぐい(布基礎は選べない)20kN/㎡ 未満基礎ぐいを用いた構造のみ = 改良・杭が前提に弱い※kN/㎡=地盤が長期的に支えられる力の単位。数値が大きいほど強い地盤
「改良が必要」と言われる背景には、この法令上の区分がある

つまり、調査の結果が20kN/㎡を下回ると、杭や地盤改良を前提とした設計にせざるを得ないということ。工務店が意地悪をしているわけでも、余計な工事を勧めているわけでもなく、法令に沿って基礎を決めた結果なのです。逆に30kN/㎡以上が確認できれば、改良なしで布基礎という選択肢まで開けます。

ベタ基礎と布基礎の違いそのものについては、新人が躓いた建築用語|基礎工事編でやさしく解説していますので、あわせてご覧ください。

03地盤改良の3工法|深さで決まる選び方と費用の目安

地盤改良と一口に言っても、住宅で使われる工法は大きく3つ。選び方を決めるのは「弱い層がどこまで続いているか」です。深いほど大がかりになり、費用も上がります。

3つの工法と適用の目安(30坪程度の木造住宅の場合)表層改良地表〜約2m弱い層が浅い場合土に固化材を混ぜて面で固める30〜90万円坪あたり1〜3万円柱状改良約2〜8m固化材でつくった柱を地中に並べて支える100〜150万円坪あたり4〜5万円小口径鋼管杭深い支持層まで鋼管を硬い層まで打ち込む120〜200万円坪あたり5〜7万円※地盤調査・地盤改良の専業事業者および工法協会が公開している目安。実際の金額は調査結果・敷地条件により変わります
弱い層が2m以内なら表層改良、8m程度までなら柱状改良、それより深ければ鋼管杭が基本の考え方

表層改良は、弱い層が地表から2m程度までのときに、その範囲の土にセメント系の固化材を混ぜて締め固め、面全体で建物を支える工法。3つの中では最も費用を抑えられます。柱状改良は、弱い層が2〜8m程度続くときの選択肢で、固化材でつくった柱状の改良体を地中に並べて支えます。住宅ではこの工法になるケースが少なくありません。

小口径鋼管杭は、硬い地盤(支持層)が深い位置にあるときに、鋼管をそこまで打ち込んで支える工法です。30m程度の深さまで対応できる工法もあり、3つの中では最も強固ですが、費用も上がります。

注目していただきたいのは、工法が一段変わるだけで数十万円単位で金額が動くということ。「地盤改良で100万円」という話がよく出るのは、住宅で柱状改良が選ばれることが多いからです。

04「改良が必要」と言われたら確認したい3つのこと

① 調査報告書の中身を見せてもらう

まず、金額より先に調査報告書そのものを見せてもらいましょう。どの測点で、どの深さに、どれくらい弱い層があったのか。「5か所のうち1か所だけが弱い」のか「敷地全体が弱い」のかで、話の性質は変わります。報告書を一緒に開いて説明してくれるかどうかは、会社を見極める材料にもなります。

② 工法の選定理由を聞く

次に、なぜその工法なのかを確認します。弱い層の深さから見て妥当か、もっと浅い工法では届かないのか。前章の深さの目安が、説明を聞く軸になります。納得できなければ、別の会社に調査データを見てもらうこともできます。

③ 建物の計画で変えられないか相談する

意外と知られていませんが、建物の側を調整して改良費が変わることもあります。建物の配置を敷地内で少しずらす、重い屋根材を軽いものに見直す、といった工夫で地盤への負担が変わるためです。もちろん万能ではありませんが、設計とセットで考えられる工務店なら相談する価値があります。

側面から見た南欧風2階建ての外観。人工芝と砕石の庭が建物を囲む
敷地のどこに、どんな重さの建物を載せるか。地盤の話は、間取りや外構の計画とつながっている(四国中央市・当社施工)

05土地探しの段階からできる備え|愛媛で知っておきたいこと

地盤改良費がつらいのは、金額そのものより「土地を契約したあとに判明する」ことです。だからこそ、土地を探している段階で当たりをつけておくと心構えが変わります。

手がかりになるのが、国土地理院が公開している地形分類の情報です。その土地が山地・台地・低地のどれにあたるか、かつて川が流れていた跡(旧河道)ではないか、人の手で盛土された造成地ではないか——といった「土地の成り立ち」を、誰でも地図上で確認できます。旧河道や埋め立てられた谷は、一般に軟弱な地盤が残りやすい場所とされています。

愛媛の平野部も、川が運んだ土砂でできた土地が広がります。西条市の名水「うちぬき」は、鉄管を地下15〜20mほど打ち込むだけで地下水が自噴する珍しい地域の特徴ですが、地下水位の高さは工法の選定で配慮が必要になることもあります。同じ市内でも、少し離れれば土地の条件はまったく違うのです。

資金面では、地盤改良費を「予備費」として資金計画に入れておくのが現実的な備えです。土地から探す場合の資金の流れはつなぎ融資とは?注文住宅でかかる利息・手数料で整理しています。

DAIYAHOMEならどうか

DAIYAHOMEでは、地盤調査にスクリューウエイト貫入試験(SWS試験・JIS A 1221)を実施し、その結果をもとに基礎の設計と改良の要否を判断しています。あわせて地盤保証20年をお付けしています(保証内容の詳細はご相談時にご説明します)。

そしてもうひとつ、地盤の話でお役に立てるのが土地探しからのワンストップです。大屋不動産株式会社は不動産事業部(宅地建物取引業 愛媛県知事(15)第852号)を持ち、住宅事業部であるDAIYAHOMEと同じ会社の中で連携しています。土地の紹介と建物の設計が別会社だと「土地を買ってから改良費が判明する」流れになりがちですが、同じ社内なら土地を見る段階から建物の計画と資金の見通しをあわせて考えられます

西条市の和風平屋の外観。チャコールグレーの塗り壁と木の柱、深い軒が続く玄関ポーチ
土地と建物をひとつながりで考える。施工エリアは西条市・新居浜市・四国中央市・松山市です

施工エリアは西条市・新居浜市・四国中央市・松山市。打合せは回数制限なし・何度でも無料ですので、「この土地、地盤は大丈夫だろうか」という段階のご相談も遠慮なくお持ちください。1970年の創業から50年以上、地域で家づくりを続けてきた目でご一緒に土地を見ます。

Qよくある質問

地盤改良は必ず必要になりますか?
いいえ、調査の結果しだいです。地盤の長期許容応力度が十分にあると確認できれば、改良工事をせずにべた基礎や布基礎で建てられます。平成12年建設省告示第1347号では、長期許容応力度が30kN/㎡以上あれば布基礎も選べると定められています。改良の要否は「その土地が良いか悪いか」ではなく、計画する建物の重さと地盤の強さの組み合わせで決まります。
地盤改良の費用はどれくらいかかりますか?
工法と改良する深さ、面積で大きく変わります。30坪程度の木造住宅では、公開されている目安として表層改良が30万〜90万円、柱状改良が100万〜150万円、小口径鋼管杭が120万〜200万円ほどとされています。同じ土地でも工法が変われば100万円近い差が出るため、土地を探す段階から資金計画に予備費を見込んでおくと安心です。実際の金額は調査結果と現場条件によって変わります。
地盤改良をすれば地震に強い家になりますか?
地盤改良は建物が不同沈下(不揃いに沈むこと)を起こさないよう地盤側を補強する工事で、建物そのものの強さを表す耐震等級とは別のものです。強い地盤の上に建てても、建物の構造が弱ければ地震には耐えられません。逆に耐震等級3の建物でも、地盤が沈めば傾いてしまいます。地盤対策と建物の構造、その両方をセットで考えることが大切です。
地盤改良が必要と言われた土地は買わない方がいいですか?
一概にそうとは言えません。改良費を含めた総額で比べることが大切です。土地の価格が安くても改良費で差が縮まることがありますし、逆に価格が高めでも改良が不要なら総額では有利になることもあります。国土地理院の地形分類などで土地の成り立ちを事前に確認しておくと、契約前におおよその見当をつけやすくなります。
まとめ
  • 住宅の地盤調査はSWS試験(JIS A 1221)が標準。2020年に「スウェーデン式サウンディング試験」から名称が変わった
  • 基礎の形は法令で決まる。長期許容応力度20kN/㎡未満は基礎ぐいが前提、30kN/㎡以上なら布基礎も選べる
  • 工法は弱い層の深さで決まる。表層改良(〜2m)・柱状改良(2〜8m)・小口径鋼管杭(深い支持層)
  • 費用の目安は30坪で30万〜200万円と幅が大きい。工法が一段変わると数十万円単位で動く
  • 備えは土地探しの段階から。地形分類で土地の成り立ちを確認し、資金計画に予備費を

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【本記事について】2026年9月時点の情報に基づいて作成しています。基礎形式の区分は建築基準法施行令第38条および平成12年建設省告示第1347号、地盤調査方法の規格はJIS A 1221(スクリューウエイト貫入試験方法・公益社団法人地盤工学会ほか)、土地の成り立ちの確認方法は国土地理院の地形分類、「うちぬき」に関する記述は西条市公式サイト(水の歴史館)および環境省「名水百選」の公開情報をもとにしています。工法ごとの適用深さと費用の目安は、地盤調査・地盤改良の専業事業者および工法協会が公開している資料をもとにした一般的な目安であり、当社の見積金額ではありません。実際の工法・金額は地盤調査の結果と敷地条件によって変わります。制度や規格は変更される可能性があるため、最新情報は公式サイト等でご確認ください。掲載写真はすべて当社の施工事例・施工現場で撮影した実際の写真です。

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